新型コロナウイルス感染症がもたらした新しい生活様式は、テレワークの普及を一気に推進させました。テレワークにおけるメリット・デメリットはそれぞれですが、いずれも企業や社員にとって重要だと言える項目ばかりです。

テレワークのメリット・デメリット、そしてデメリットに関する問題解決のポイントをあわせてご紹介します。

テレワークとは

テレワーク（Tele Work）とは、パソコンやタブレット、スマートフォンなどの通信情報技術を活用した働き方です。場所や時間を効率的に活用し、生産性の向上に繋がる特徴があります。

テレワークのメリット

場所を選ばずに働けるテレワークには、企業や従業員にとって多くのメリットがあります。それぞれの立場からのメリットをご紹介します。

企業側のメリット

テレワーク導入における企業側のメリットは、人材、生産性、コスト面での好影響が期待できることです。

メリット①：多様な人材を確保できる

テレワークは働く場所や時間にとらわれないため、働きやすい形態です。労働意欲はあるものの通勤できないという事情がある優秀な人材を、積極的に雇用できるチャンスが増大します。

また、家事や子育て、介護などの事情で通勤が困難になった従業員も、テレワークで自宅や自宅近辺で働ける環境があれば、不本意な離職をせずに済むでしょう。企業側の人材確保に繋がります。

メリット②：生産性の向上

テレワークは従業員にとって、通勤や残業の負担を減らす一面があります。従来の通勤・残業で感じていたストレスが軽減することにより、業務へのモチベーションアップが期待できます。

同時に、在宅やコワーキングスペースなどを使っておこなわれるテレワークでは、オフィスよりも自分の作業に集中しやすい環境を作りやすいため、作業効率が上がり、生産性の向上が見込めるようになります。

メリット③：コスト削減

従業員の通勤が減るため、交通費の削減が可能です。光熱費や雑費も同様です。

出勤の必要があるときには、フリースペースを利用する、フリーアドレスシステムにするなどで対応すれば、ワーキングスペースの縮小も見込めます。

ワーキングスペースの縮小により、現状より小規模なオフィスでも健全な経営が可能であれば、移転してオフィス賃料を節約するのも大きなコスト削減に繋がります。

社員側のメリット

テレワークによって社員側にも多くのメリットが生まれます。通勤の負担や家庭の事情への好影響、ワークライフバランスの向上などが期待できるでしょう。

メリット①：通勤の負担がなくなる

通勤がほぼ不要になるテレワークは、社員の通勤の負担を大幅に減少させます。居住地や環境にもよりますが、行き帰りの満員電車は大きなストレスにもなります。

通勤の負担が軽くなることで、身体面・精神面の健康が保ちやすくなります。健康であればあるほど、業務への集中力や効率化が向上するでしょう。

メリット②：育児・介護の両立ができる

育児や介護をおこなう立場の人にとって、毎日の通勤は負担が大きいものです。時間、そして心身に大きな負担を感じ、仕事と両立できずに離職を考えざるを得ない人もいます。

テレワークは通勤をしなくても業務に携われるため、その負担をなくせるメリットがあります。育児や介護に必要な時間を捻出しながらも仕事ができる環境は、テレワークならではの大きなメリットです。

メリット③：ワークライフバランスが向上する

通勤時間をカットできるテレワークは、ライフスタイルにゆとりをもたらします。空いた時間を家族との時間に使ったり、資格取得の勉強、趣味を楽しむなど、思い思いに充実した時間を過ごせるようになります。

仕事だけに生活を費やすのではなく、プライベートにも時間を使えるライフスタイルは、ワークライフバランスの向上を実現します。

テレワークのデメリット

多くのメリットがあるテレワークですが、一部でデメリットが生じることも確かです。コミュニケーションやマネジメント、勤怠管理の面において、デメリットであると感じる可能性があります。

デメリット①：コミュニケーションが取りづらくなる

テレワークは社員が同じ場所で業務をおこなうわけではありません。それぞれ違う場所での作業になります。そのため、社員間のコミュニケーションが希薄になる傾向にあります。

コミュニケーションは社員同士のスムーズな情報共有に重要です。また、コミュニケーションが少なければ孤独を感じる社員もいます。作業効率や精神面への影響が懸念されます。

デメリット②：部下のマネジメントが難しい

部下を持つ立場の人は、テレワークの導入で直接の指導が難しくなるケースがあります。詳細な指導・フォローがテレワーク以前よりも不十分になってしまうことも。勤務態度や労働実態にも目が届きにくくなりがちです。

その結果、部下のモチベーションが低下してしまう可能性や、人材育成に困難が生じるおそれがあります。

デメリット③：勤怠管理が複雑になる

オフィスでは一元管理できていた勤怠管理も、テレワークでは難しくなる傾向にあります。テレワークをしている社員の実際労働時間が把握しにくいため、勤怠管理が複雑になります。

勤怠管理に問題があると、長時間労働をはじめ、労働者にとって望ましくない環境が生まれる可能性があります。

テレワークの課題解決方法

デメリットの放置は企業・社員のどちらにも悪影響をおよぼすことになりかねません。解決方法を探り、デメリットと思われる項目をひとつひとつ解消しましょう。

解決方法①：コミュニケーションツールを整える

スムーズな情報共有や、仕事における精神衛生の維持のためには、社員間のコミュニケーションが重要です。コミュニケーションが取りやすいツールを整え、活用しましょう。

インターネットを通じたコミュニケーションと言えば、以前はメールが主流でしたが、今はメールよりも社内SNSやビジネスチャット、グループウェアが多数派です。メールよりも気楽に発信しやすいという一面もあるため、フランクなコミュニケーションにも役立ちます。

解決方法②：Web面談や研修を実施する

Web面談や研修を導入し、オフィス対面に近い対話環境を構築することは、部下のマネジメントにおいて有効な方法です。業務内容の確認はもちろん、懸念事項や今後のロードマップについての相談にも活用できます。

多人数でオンライン研修をおこなうことも効果的です。部下のマネジメントに役立つだけではなく、社員同士のコミュニケーションが深まるきっかけにもなります。

解決方法③：勤怠管理システムの導入

勤怠管理システムの導入は、勤怠管理の複雑化を防ぐ効果的な方法です。勤怠管理システムは出勤・退勤の時間管理が容易になります。また、リアルタイムでの把握が可能であるため、長時間労働を防止しやすくなる一面があります。

昨今の勤怠管理システムはパソコン、タブレット、スマートフォンなど、多数のデバイスに対応していますので、利用する社員も手軽に取り扱えます。テレワークで十分に有効活用できるでしょう。

まとめ

テレワークにはメリット・デメリットの両面があります。企業側には人材確保、生産性、コスト面におけるメリット、社員側には通勤の負担の軽減、育児・介護との両立、ワークライフバランスの向上といった面でメリットがあります。

いっぽうで、確かにデメリットも存在します。しかしいずれのデメリットも解決手段があり、解決すればテレワークでさらなる業務効率化、企業の成長に繋がる可能性を秘めていることも確かです。

これからテレワークの導入を考えているのであれば、デメリットの解消を視野に入れながら、メリットを大きく伸ばせる環境構築を試みてはいかがでしょうか。